JANコードとは？取得方法から作成手順、無料で使えるツールまでわかりやすく解説

スーパーやコンビニで目にするバーコード、その代表格がJANコードです。商品の識別に欠かせない存在であり、ECサイトへの出品や流通業との取引ではJANコードが必須となるケースが増えています。しかし、いざ取得しようとすると「どこに申請すればいいのか」「費用はいくらかかるのか」と迷う方も多いのではないでしょうか。

本記事では、JANコードの基本的な仕組みから取得方法、作成手順、無料で使えるツールまで詳しく解説します。これからJANコードを取得する方は、ぜひ参考にしてください。

JANコードとは

JANコードとは、「どの事業者の、どの商品か」を表す世界共通の商品識別コードです。Japanese Article Numberの略称であり、国際的にはEANコード（European Article Number）と呼ばれています。現在、世界100カ国以上で使用される国際標準の識別コードとなっており、日本で発行されるコードは「45」または「49」で始まる点が特徴です。

注意すべきは、JANコード自体には価格情報が含まれていないことです。店舗のレジでバーコードを読み取ると、POSシステムが商品コードを認識し、データベースから価格や商品名を取得する仕組みになっています。

JANコードは在庫管理や売上管理、発注管理など、流通のあらゆる場面で活用されています。商品を一意に識別できるため、正確な在庫把握やデータ分析が可能になる点がメリットです。

JANコードの構成と種類

JANコードは複数の要素で構成されており、標準タイプと短縮タイプの2種類が存在します。それぞれ桁数や用途が異なるため、自社の商品特性に合わせて選択しなければなりません。

ここでは、JANコードの構成と種類について解説します。

• 標準タイプ（13桁）
• 短縮タイプ（8桁）

標準タイプ（13桁）

標準タイプは13桁の数字で構成され、最も一般的に使用されるJANコードです。構成は「GS1事業者コード（9桁または7桁）」「商品アイテムコード（3桁または5桁）」「チェックデジット（1桁）」の3つに分かれています。

GS1事業者コードは一般財団法人流通システム開発センター（GS1 Japan）から貸与されるもので、事業者を識別するための番号です。

商品アイテムコードは事業者が自由に設定できる部分で、001から順番に付番していく方法が推奨されています。チェックデジットは読み取りエラーを検出するための検査数字です。

先頭2桁は国コードを表しており、日本の場合は「45」または「49」が割り当てられています。

短縮タイプ（8桁）

短縮タイプは8桁の数字で構成される、コンパクトなJANコードです。小さな商品に印刷する際に使用されることが多く、印刷スペースが限られる場合に適しています。

構成は「GS1事業者コード（6桁）」「商品アイテムコード（1桁）」「チェックデジット（1桁）」となっており、標準タイプと比べて桁数が少ない分、登録できる商品アイテム数も限られます。

商品アイテムコードが1桁のため、最大でも10種類の商品しか登録できません。そのため、特別な理由がない限りは標準タイプを選択するのが一般的です。

JANコード（GS1事業者コード）の取得方法

JANコードを作成するには、まずGS1事業者コードを取得する必要があります。GS1事業者コードは、GS1 Japan（一般財団法人流通システム開発センター）に申請することで貸与を受けられるものです。

ここでは、GS1事業者コードの取得方法を詳しく解説します。

• GS1事業者コードの登録申請
• 申請から取得までの流れ
• 登録申請料と有効期間

GS1事業者コードの登録申請をする

GS1事業者コードの申請先は、GS1 Japan（一般財団法人流通システム開発センター）です。申請方法はインターネット申請と書面申請の2種類があり、インターネット申請のほうが手続きが早く完了します。

インターネット申請の場合、まずGS1 JapanのWebサイトでメールアドレスを登録し、届いたURLから申請フォームに必要事項を入力します。その後、登録申請料を支払えば手続き完了です。

書面申請を希望する場合は、GS1 Japanに連絡して申請書類を取り寄せる必要があります。ただし、書面申請は通常よりも時間がかかる点に注意が必要です。

申請から取得までの流れ

インターネット申請の場合、以下の流れでGS1事業者コードを取得できます。

1. Step1：GS1 JapanのWebサイトでメールアドレスを登録
2. Step2：届いたURLから申請フォームに必要事項を入力
3. Step3：登録申請料を支払い（コンビニ払い・Pay-easy・銀行振込に対応）
4. Step4：入金確認後、メールでGS1事業者コードが通知される

インターネット申請であれば、入金確認後約3営業日でコードが通知されます。後日「GS1事業者コード登録通知書」が郵送で届くため、大切に保管しておきましょう。

【補足】登録申請料と有効期間

登録申請料は、事業者の年間売上高と支払年数（1年払い・3年払い）によって異なります。たとえば年商1億円未満の事業者の場合、3年払いで税込16,500円程度が目安となっています。

2021年8月以降に新規登録した事業者は、1年ごとの更新手続きが必要です。有効期限の1〜2カ月前に更新案内が届くため、見落とさないよう注意してください。

更新手続きをおこなわないとGS1事業者コードが失効し、JANコードも使用できなくなります。取引先への影響も大きいため、更新時期の管理は徹底しましょう。

JANコードの作成手順

GS1事業者コードを取得したら、次は実際にJANコードを作成します。商品アイテムコードの設定からバーコード画像の作成まで、順を追って進めていきましょう。

ここでは、JANコードの具体的な作成手順を解説します。

• 商品アイテムコードの設定
• チェックデジットの計算
• JANシンボル（バーコード画像）の作成

商品アイテムコードの設定

商品アイテムコードは、GS1事業者コードの桁数によって設定できる桁数が決まります。GS1事業者コードが9桁の場合は3桁（001〜999）、10桁の場合は2桁（01〜99）の範囲で設定可能です。

コードを設定する際は、色やサイズ、容量など仕様が異なる商品には必ず別のコードを割り当ててください。同じコードを複数の商品に使用すると、在庫管理や売上管理で混乱が生じます。

GS1 Japanでは、001から順番に付番していく方法を推奨しています。分類別や部門別に番号を区切ると、変更があった際に管理が難しくなるためです。

チェックデジットの計算

チェックデジットは、JANコードの右端1桁に配置されるエラー検出用の検査数字です。GS1事業者コードと商品アイテムコードを組み合わせた12桁の数字から、所定の計算式で算出します。

計算式は複雑ですが、GS1 JapanのWebサイトで自動計算機能が提供されています。12桁を入力するだけでチェックデジットが表示されるため、手計算の必要はありません。

後述する無料ツールでもチェックデジットの自動計算に対応しているものが多いです。入力ミスを防ぐためにも、自動計算機能を活用することをおすすめします。

JANシンボル（バーコード画像）の作成

JANコードが完成したら、商品に印刷するためのバーコード画像（JANシンボル）を作成します。印刷業者への依頼、自社でのプリンター出力、無料ツールの利用など、複数の方法から選択可能です。

JANシンボルを作成する際は、JIS規格（X0507）に定められたサイズと品質への適合が必須です。基本サイズは横約37mm×縦約26mmで、0.8倍から2倍までの拡大縮小に対応しています。

規格に適合していないバーコードは、レジで正常に読み取れないことがあります。品質に不安がある場合は、専門の印刷業者に依頼するのが確実です。

JANコードを無料で作成できるツール

JANシンボルの作成には、無料で利用できるツールが複数存在します。手軽にバーコード画像を生成できるため、コストを抑えたい事業者にとって便利な選択肢です。

ここでは、代表的な無料ツールを3つ紹介します。

• バーコードどころ
• QR TOOL（バーコード生成）
• BarCode作成管理くん

バーコードどころ

バーコードどころは、オンライン上で無料でバーコードを作成できるWebサイトです。JANコード（標準・短縮）をはじめ、ITFコード、CODE39、QRコードなど多数の形式に対応しています。

一度に8つのバーコードをまとめて作成できる点が便利です。作成したバーコードはPNG形式やEPS形式でダウンロードでき、イラストレーターでの編集にも対応しています。

ユーザー登録不要で利用できるため、手軽にバーコードを作成したい場合に適しています。

QR TOOL（バーコード生成）

QR TOOLは、無料かつユーザー登録不要で利用できるバーコード生成ツールです。JANコード（13桁・8桁）のほか、CODE128やITFなど約20種類のバーコード形式に対応しています。

ExcelファイルやCSVファイルからの一括入力にも対応しており、大量のバーコードを効率的に作成できます。チェックデジットは自動計算されるため、入力は12桁のみで問題ありません。

シンプルな操作性で、初めてバーコードを作成する方にもおすすめです。

BarCode作成管理くん

BarCode作成管理くんは、無料でダウンロードできるWindows用のバーコード作成ソフトです。バーコードの種類とコード値を指定するだけで、簡単にバーコード画像を作成できます。

作成したバーコードは、クリップボードへのコピー、印刷、ファイル保存のいずれかで出力可能です。ExcelやCSVデータを取り込んで大量のバーコードを一括作成する機能も備えています。

オフライン環境でも利用できるため、セキュリティを重視する事業者にも適しています。

JANコード取得・作成時の注意点

JANコードを取得・作成する際には、いくつかの注意点があります。ルールを守らないと、取引先とのトラブルや流通現場での混乱を招きかねません。

ここでは、特に重要な3つの注意点を解説します。

• 勝手に番号を付けてはいけない
• 更新手続きを忘れない
• 印刷時のサイズ・色に注意

勝手に番号を付けてはいけない

JANコードは、任意の13桁を勝手に設定することはできません。必ずGS1事業者コードの登録をおこない、正規の番号を取得する必要があります。

無断で作成した番号が他社のコードと重複した場合、流通現場で深刻な混乱が発生します。在庫管理システムや販売管理システムが誤作動を起こし、取引先に多大な迷惑をかける結果となりかねません。

ECサイトへの出品時も、正規のJANコードでなければ審査に通らないケースが増えています。正規のルートでコードを取得することを徹底してください。

更新手続きを忘れない

GS1事業者コードには有効期限があり、定期的な更新手続きが必要です。有効期限の1〜2カ月前に更新案内が届くため、届いたら速やかに手続きを進めましょう。

更新手続きを忘れてコードが失効すると、商品に印刷されているJANコードが使用できなくなります。取引先のシステムで商品が認識されなくなり、納品拒否などのトラブルに発展する可能性も否定できません。

更新時期をカレンダーに登録するなど、忘れないための仕組みを作っておくことが大切です。

印刷時のサイズ・色に注意する

JANシンボルを商品に印刷する際は、JIS規格で定められたサイズを守る必要があります。基本サイズの0.8倍から2倍の範囲であれば問題ありませんが、それを超えると読み取りエラーの原因となります。

また、バーコードの左右には十分な余白（クワイエットゾーン）を確保してください。余白が不足していると、スキャナーが正確に読み取れない場合があります。

色にも注意が必要です。バーを赤色で印刷すると、赤色光を使用するスキャナーでは読み取れません。最も確実なのは、白地に黒でバーを印刷する組み合わせです。

まとめ

JANコードは、商品を識別するための世界共通の商品識別コードです。ECサイトへの出品や流通業との取引において、その重要性はますます高まっています。

JANコードを作成するには、まずGS1 JapanでGS1事業者コードを取得し、商品アイテムコードとチェックデジットを設定する必要があります。インターネット申請であれば、入金確認後約3営業日でコードが通知されるため、比較的スムーズに取得可能です。

バーコード画像の作成には無料ツールも活用できるため、コストを抑えながら対応できます。ただし、勝手な番号の設定や更新手続きの漏れ、印刷時の規格違反には十分注意してください。

正規のルールに従ってJANコードを取得・作成し、スムーズな商品流通を実現しましょう。